蓄電池システムの有望アプリケーションと普及戦略予測・分析

発行:日経BPクリーンテック研究所/調査:テクノアソシエーツ 

A4判(カラー)/バインダー製本/CD-R同梱
220ページ
 
価格 257,040円(税込み)
ISBN 978-4-8222-2822-4
発行元 日経BP社
発行日 2011/10/28

蓄電池システムの有望アプリケーションと普及戦略予測・分析

内容紹介

 「定置用蓄電池はどこまで使われるか」での定置用蓄電池の技術・市場動向分析の続編として、スマートコミュニティ市場での定置用蓄電池の有望アプリケーション候補の分析結果を報告。

 東日本大震災をきっかけに、スマートコミュニティの関連技術の普及が現実味を帯びてきている。地震の津波による原子力発電所の事故によって電力の安定的な供給体制が崩れ、政府は東京電力と東北電力の管内で夏期の電力需給対策として、2011年7月1日から電気の使用制限を実施した。不安定な電力供給体制の下で、企業には通常の業務を継続・維持する体制の構築が求められる。こうした状況にどう対応すべきか? より良い対策はないか? それにはどの程度の投資が必要か?企業には一過性の対策ではなく、恒常的な対策が求められている。その対策のキーワードが「創電」、「蓄電」、「省電」である。創電(太陽電池、燃料電池、エレベータの回生エネルギー)、蓄電(定置用蓄電池)、省電(HEMS、BEMS)のシステムを駆使して、それぞれの状況に応じて最小の投資額で最大の効果を得られる手法の確立が急務である。

 本レポートではそうした視点から、今後起こり得るケースを想定して有望なソリューションを分析する。例えば、オフィスビルで定置用蓄電池、太陽電池、BEMSをどのように導入すれば、照明や空調をどこまで維持できるか? 15%のピークシフトを実施するにはどの程度の容量の蓄電池が必要か? 太陽電池と組み合わせた場合は? エレベータの回生エネルギーでどこまで創電できるか?など。

 本レポートの分析は、オフィスビル、商業施設、マンション、戸建住宅に対して受容可能な投資額を設定して実施される。2011年だけでなく、部品価格の低下を推測し2015年についても分析する。併せて今後の市場規模も予測する。

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