調査：日経BPコンサルティング/日本技術貿易 IP総研 |
| バインダー形式（A4変型判） |
| 360ページ |
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| 価格 |
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128,000円（税込み） |
| ISBN |
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978-4-8222-2745-6 |
| 発行元 |
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日経BP社 |
| 発行日 |
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2011/12/26 |
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電気自動車年鑑2012
世界のEV導入政策とV2G関連特許分析
内容紹介
◆日本と世界の過去1年のEV/HEV/PHEV開発動向がこの1冊でわかる
◆政府・自治体・企業のV2Gプロジェクト動向を網羅
◆自動車メーカー、部品メーカーのV2G戦略を特許から分析
◆IT/ネットワーク、家電、住宅メーカーのEV戦略を特許から分析
電気自動車（EV）やプラグイン・ハイブリッド車（PHEV）の市場が急速に立ち上がりつつあります。これらの次世代車が普及すると、いわゆるV2G（Vehicle to Grid）、V2H（Vehicle to Home）と呼ばれる考え方が現実味を増します。2012年版の「電気自動車年鑑」は、こうしたV2G/V2Hにフォーカスを絞って、政府や企業の動き、関連する特許分析などを掲載しました。
第1章は、日本と世界の政府によるEV/HEV普及政策や、地方自治体や民間グループによるV2G、V2Hの実証実験などの情報を整理しました。第2章では、世界各国で出願されたEV/HEV関連特許を分析し、要素技術ごとに主要企業の研究活動、技術戦略などを探っています。日本技術貿易 IP総研の協力により、豊富な図表とわかりやすい文章で、100ページ以上の分量を割いて解説されています。第3章は、日経Automotive Technologyや日経エレクトロニクスなど、日経BP社の取材網を駆使して収集した世界の電気自動車、ハイブリッド車、Liイオン2次電池メーカーなどの過去1年間の開発動向をまとめています。
〔付録：PDFデータ収録CD-ROM〕
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