コンピュータメーカー激闘史DVD 1998年3月〜2015年3月

日経コンピュータ 編

DVD
 
価格 25,920円(税込み)
ISBN 978-4-8222-3612-0
発行元 日経BP社
発行日 2015/06/29

コンピュータメーカー激闘史DVD 1998年3月〜2015年3月

 IBM、NEC、日立製作所、富士通の動向

内容紹介

 日経コンピュータ誌は、日本のコンピュータ業界を牽引してきたIBM、NEC、日立製作所、富士通の動向を、長年に渡り、追い続けてきました。その集大成がこのDVDです。1998年から2015年まで、業界屈指の専門記者が報道してきた特集、解説コラム、ニュースなどを厳選して収録しました。4大コンピュータメーカーの動向を一望できます。

 最大の目玉は、各社を個別に取り上げた大型特集記事です。このほか、顧客満足度調査、パートナー満足度調査、クラウドランキングといった各社の評価が分かる特集記事を載せています。さらに、各社トップのインタビュー、業界を鋭く斬る名物コラム「北川賢一の眼」「乱反射」、ニュース・解説記事なども収めました。

 記事はすべてPDF形式で収録しています。当時の誌面そのままに閲覧できます。また、分かりやすいWebページによる目次リンクを用意いたしました。記事タイトルをクリックすると、該当記事のPDFファイルをWebブラウザーで開くことができます。

 さらに、各メーカーの関連記事全体に対して、串刺し全文検索するための検索用インデックスファイルを設けました。標準のPDFリーダーであるAdobe Readerだけで検索可能です。


■収録した記事の例
[IBM]
●日本アイ・ビー・エム AS/400 運用の容易さに高い評価 「オール・イン・ワン」は柔軟性欠く(1998年3月16日号)
●動き出す米IBMのe-business戦略 基盤となるソフト製品が出揃う(1998年8月31日号)
●表舞台で新ビジネスをするのはお客様 我々はプロとしてきっちり支える
 ───日本アイ・ビー・エム社長 大歳卓麻氏(1999年12月6日号)
●米IBMが大転換、OSを外部に委ねる(2000年3月13日号)
●復権なるか メインフレーム IBMが打ち出す新ハブ構想(2005年9月19日号)
●IT戦略強化の決め手 社内システムの肥大化にメス 4000アプリケーションの整理・共通化に挑む米IBM(2006年4月3日号)
●壁は越えた、前進あるのみ数年で競合他社を周回遅れに
 ───日本アイ・ビー・エム 社長 橋本孝之氏(2009年2月15日号)
●顧客のグローバル化を支援 IBM自身も大きく変わる
 ───日本アイ・ビー・エム 代表取締役社長 橋本孝之氏 (2010年9月29日号)
●蘇生 日本IBM(2012年10月11日号)
●私は成長の話しかしない 世界のIBMで顧客を支援
 ───日本アイ・ビー・エム 代表取締役社長 マーティン・イェッター氏(2012年10月11日号)

[NEC]
●シナジー効果は社内に限らない 今後はどんどん他社と組む
 ───NEC社長 西垣浩司氏(1999年6月7日号)
●NECが大規模組織改革を断行 営業部門を見直し、製品戦略も刷新(2000年4月24日号)
●全社一丸、社員に脱優等生を求め “平成15年危機”を乗り切る
 ───NEC 代表取締役社長 金杉明信氏(2003年6月16日号)
●プラットフォーム選択にタブーなし ソフト/サービス領域で生産革新起こす
 ───NEC 代表取締役 執行役員社長 金杉明信氏(2005年5月2日号)
●大手ベンダーのオープンソース充実度 Linux集中のIBMと富士通、NECとHPはミドルウエア強化(2005年8月8日号)
●IT業界の国内営業改革 強い危機感から先行するNEC 沈黙する富士通と日立(2009年10月14日号)
●海外に出ないと未来は無い クラウド関連でM&Aも
 ───NEC 代表取締役 執行役員社長 遠藤信博氏(2010年4月28日号)
●NEC 「業界特化型」の品ぞろえで勝負 技術力生かし社会インフラに発展(2011年6月23日号)
●構造改革はやり遂げた 次は真のグローバル化
 ───NEC 代表取締役 執行役員社長 遠藤信博氏(2012年12月20日号)

[日立製作所]
●日立製作所 Groupmax 日本企業になじむグループウエア 機能拡張とニーズにすれ違いも(1998年3月30日号)
●難産のIBM・日立大型提携が大詰め 次世代プロセサの共同開発も視野に(2001年2月12日号)
●“開拓者精神”を取り戻し市場を創る 柱の情報通信事業はとにかく攻める
 ───日立製作所 代表執行役 執行役社長 古川一夫氏(2006年4月3日号)
●イノベーションを提案する 社会インフラとITの連携強化
 ───日立製作所 代表執行役 執行役社長 中西宏明氏(2010年5月26日号)
●日立製作所 情報システムと制御システムを融合 社会インフラ向けのサービスに(2011年8月18日号)
●「オール日立」の挑戦 ITと制御を融合させ社会インフラ攻略(2011年11月10日号)
●日立、10兆円への三つの壁(2014年9月18日号)

[富士通]
●サービス事業に情報技術を活用 ハードウエアの競争力を向上へ
 ───富士通社長 秋草直之氏(1998年8月3日号)
●富士通 復活への指針(2003年6月2日号)
●優れた製品であってのサービス 原点に立ち返る
 ───富士通 代表取締役社長 黒川博昭氏(2003年9月8日号)
●経営目線で顧客と話せる人材を育てる 情報化の目的を共有すれば失敗はない
 ───富士通 代表取締役社長 黒川博昭氏(2007年4月16日号)
●顧客起点の徹底で利益率5%に 「選択と集中」をスピードアップ
 ───富士通 代表取締役社長 野副州旦氏(2008年7月1日号)
●製販一体営業、5年越しで仕上げ「2011年最高益」のカギは意識改革 富士通の国内営業再編(2009年8月5日号)
●IBM、HPと世界で肩を並べる日本発のシステムをアジアに
 ───富士通 代表取締役社長 山本正已氏(2010年6月23日号)
●SEと営業を再び分離 「攻めの富士通」に戻る
 ───富士通 代表取締役社長 山本正已氏(2012年5月10日号)
●富士通、再成長への正念場(2012年8月30日号)


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発行日:2015/07/30

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